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アイアイファーマシーからの情報発信として、アイアイNEWS　を２ヶ月に１回の割合で更新しております。

アイアイNEWSは、医学・薬学関係の雑誌や新聞、インターネットによる各製薬メーカーをはじめとする医療関係の企業・団体のホームページなどを資料として、コラム風に作成させていただいております。

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更新月		テーマ
2010年	８月	「iPS細胞、がん化抑制、成功、京都大学iPS細胞研究所チーム、新遺伝子を使用」
		「特定保健用食品事業者に報告義務付け」
		「新型インフルエンザワクチン、今季は優先接種せず、ワクチン供給に余裕」
		「病院・施設の高齢者、最適な居場所は？」
	７月	アイアイニュース臨時号「７月３日に社員会、納涼会が上尾駅前、東武ホテルにて行われました」
	６月	「皮膚から肝臓幹細胞、体外で大量培養可能に、世界初、国立がん研究センター」
		「健康診断で精神疾患検査、厚生労働省プロジェクトチーム、自殺予防策まとめる」
		「筋萎縮性側索硬化症の新たな原因遺伝子」
		「国民健康保険組合、補助減額へ、厚生労働省、財政力に応じ見直しへ」
	４月	「目薬後のパチパチはダメ、正しい点眼5.8％、緑内障などの1,200人調査」
		「特別養護老人ホームの介護職員も医療行為、2010年度から、たん吸引など」
		「激やせ激太り注意、5kg以上の体重変化、死亡リスク1.3?1.7倍」
		「新型インフルエンザ輸入ワクチン、234万人分、3月期限切れ」
	２月	「国産初、インフルエンザ治療薬発売、「ラピアクタ」、点滴で1回投与、塩野義製薬」
		「自己判断で2割がタミフル服用中止」
		「てんかん防ぐ物質、日米チーム特定、発症の一因解明」
		「保険料率、全国で上昇、協会けんぽ、4月から」
2009年	１２月	「新型インフルエンザワクチン、健康被害救済制度スタート」
		「新型インフルエンザに、乳酸菌など効果、北海道大学教授研究」
		「冬の肌荒れ、寒さも敵、バリアー機能高めるたんぱく質、働かず」
		「皮膚が異物取り込む仕組み、慶応義塾大学・東京慈恵会医科大学が解明」
	１０月	「抗インフルエンザ新薬、11月上旬申請、塩野義製薬が国産初、2010年秋発売目指す」
		「新型インフルエンザ、致死率、季節性並み、米チーム解析、従来の10分の1」
		「子宮頸がん、抑止に本腰、厚生労働省、ワクチン承認へ」
		「出産一時金、支給方法見直しへ、開業医資金繰り配慮」
	８月	「新型インフルエンザ、米の予防接種、妊婦ら優先」
		「日焼けマシン、がんリスク最高、WHO発表、「アスベスト並み」」
		「介護基準、半年で再修正、厚生労働省、軽度の認定相次ぐ」
		「COPDリスク、60歳以上で96％超、ファイザー、喫煙の実態調査」
	６月	「大衆薬の24時間販売、コンビニ、相次ぎ開始」
		「インフルエンザ新薬、第一三共・塩野義、年内にも承認申請」
		「脱毛の原因遺伝子発見、薄毛の悩みなくなる!?」
		「メタボ」認知9割、予防・改善に努力3割、食育白書」
	４月	「介護ロボット、実用化へ支援、経産省方針」
		「病院外AED、救命率が倍に、98年と06年比較」
		「医療事故の報告、最多1440件、2008年」
		「後発薬への移行6％」
	２月	「海外で新型インルエンザ発生時、政府機で邦人帰国も、防衛省計画」
		「タミフルと風邪薬、同時服用「避けて」、米実験でネズミ異常行動」
		「花粉飛散時期、ほぼ平年並み、量は東北やや多め」
		「健康は肥満対策より禁煙、節酒、厚労省研究班、9万6000人を10年調査」
2008年	１２月	「成人へ適応拡大で承認取得、「フロモックス小児用細粒100mg」」
		「介護保険料、65歳以上、2009年度から、180円アップ」
		「明日葉カルコンの抗メタボ作用確認、タカラバイオ」
		「JODA、医薬品のネット販売、ガイドラインを策定」
	１０月	「政管健保、来月から「協会けんぽ」、保険料率、地域ごとに」
		「薬局の調剤報酬基金経ず支払い、トヨタ・NEC健保」
		「タンポポの根エキス、育毛剤に応用、ツムラライフサイエンス」
		「アトピー性皮膚炎、寒天オリゴ糖で抑制、タカラバイオが確認」
	８月	「平均寿命、2年連続最高更新、昨年、女性85.99歳、男性79.19歳」
		「｢赤外線でも光合成｣各地に、CO2、世界で年10億トン吸収か、海洋機構・京大チーム発見」
		「新型インフルエンザ、もし大流行したら…、社員の4割欠勤、病院業務中断も、厚労省想定」
		「乳製品カルシウムで脳卒中予防、発症の確率3割低下」
	６月	「「体質に合う」ぜんそく薬、遺伝子型で見分け、検査も大幅短縮、群馬の研究所が新手法開発」
		「メタボに朗報、エネルギー調整タンパク質判明」
		「「心の病」労災、最多268人、07年度、自殺、4年前の2倍」
		「大衆薬コンビニ解禁控え、新表示前倒し容認」
	４月	「阪大、マウス実験、血管の老化抑える物質」
		「「春」感じるのは甲状腺刺激ホルモン（TSH)、名大など、仕組み解明、家畜の生産性を向上」
		「無花粉杉開発、「長い目で･･･」効果期待」
		「胸腹部大動脈瘤、負担の軽い新手術成功、慈恵医大」
	２月	「「音楽療法」、普及・確立を、研究会発足、手法、評価の体系化目指す」
		「人から人、感染確認、鳥インフルエンザ、中国で初、発表」
		「iPS細胞研究、包括支援、総合科学技術会議、作業部会が初会合」
		「化学物質、規制強化へ、家電・日用品、安全基準を国際化」

＜本文＞

iPS細胞、がん化抑制、成功、京都大学iPS細胞研究所チーム、新遺伝子を使用

　京都大学iPS細胞研究所の中川誠人講師と山中伸弥教授らの研究グループは、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作る際、従来の「c-Myc」(シーミック)というがん遺伝子の代わりに、別の遺伝子「L-Myc」を使うとがんになりにくく、作製効率もアップすることを突き止めた。米科学アカデミー紀要に発表した。

特定保健用食品事業者に報告義務付け

　特定保健用食品(トクホ)制度の見直しを検討していた消費者庁は、「脂肪をつきにくくする」などの効能表示を許可された事業者に対し、成分の安全性や効能に関する情報を収集させ、同庁に定期的に報告するよう義務付けることを決めた。報告は年1回以上で、2010年内にも実施する見通し。

新型インフルエンザワクチン、今季は優先接種せず、ワクチン供給に余裕

　厚生労働省は、新型インフルエンザ対策会議で、今季のワクチン接種事業の実施案を公表した。ワクチンは新型と季節性2種の混合ワクチンで、10月から接種を始める。費用は、市町村ごとに決める。十分な供給が見込めるため、優先接種対象者などは定めない方針も示した。

病院・施設の高齢者、最適な居場所は？

　介護や療養が必要な高齢者にとって最適な環境を探るため、厚生労働省は、全国延べ1万6,000余の医療機関や介護施設を対象に、高齢の患者・入所者の実態調査をしている。こうした横断的な大規模調査は初めて。2012年度に予定されている医療と介護の制度見直しや、施設整備のあり方に生かす方針。

アイアイニュース臨時号

７月３日に社員会、納涼会が上尾駅前、東武ホテルにて行われました

岩永社長より始めの挨拶	乾杯はアイモファーマシー塩澤社長より
アイアイファーマシーは社内交流、店舗間交流が盛んな会社です
新入社員の方々より挨拶これからバリバリの戦力になります	長年はたらいていただいたお二人円満退職です
レクリエーション担当社員の企画により、テーブルの班別対抗のゲームがありました班で１人アメをなめているのは誰でしょう？

最下位のテーブル班のバツゲームはロシアンシュークリームと宴会部長の手荒い祝福がありました
司会進行役の全原さん	統括の林さんの挨拶

皮膚から肝臓幹細胞、体外で大量培養可能に、世界初、国立がん研究センター

　人の皮膚や胃から採取した細胞に3種類の遺伝子を入れて、肝臓の幹細胞を作り出すことに、国立がん研究センターの石川哲也室長らが世界で初めて成功した。体外で大量に増やすことが可能で、肝炎ウイルスの研究や、患者一人ひとりの体質に応じた薬の開発など幅広い応用が期待できる。

健康診断で精神疾患検査、厚生労働省プロジェクトチーム、自殺予防策まとめる

　厚生労働省の自殺・うつ病対策プロジェクトチームは、職場におけるメンタルヘルス対策の充実や、精神疾患の患者に対する訪問支援などを柱とした自殺防止策をまとめた。職場での健康診断の検査項目に精神疾患を発見するための項目を加え、このための労働安全衛生法改正も検討している。2011年度からの実施を目指す。

筋萎縮性側索硬化症の新たな原因遺伝子

　筋萎縮性側索硬化症(ALS)の新たな原因遺伝子「OPTN」を広島大学、徳島大学などの研究チームが発見し、英科学誌「ネイチャー」に発表した。OPTNはがんや炎症に関与するたんぱく質が過剰に働くのを抑える役目がある。変異によってこの機能が失われ、運動神経に影響を与えたと推定された。

国民健康保険組合、補助減額へ、厚生労働省、財政力に応じ見直しへ

　厚生労働省は、建設業や医師など一部の自営業者らでつくる国民健康保険組合のうち、所得水準の高いところに対する国庫補助を見直す方針を示した。加入者の所得調査の結果を踏まえ、2011年度予算から財政力のある国民健康保険組合への補助率は下がる見通し。

目薬後のパチパチはダメ、正しい点眼5.8％、緑内障などの1,200人調査

　ファイザーは、緑内障患者など複数の目薬を処方された経験がある40?60代の男女1,200人を対象にインターネットで調査した。適切な点眼を実行している人はわずか5.8％。目薬をさしたあと目をしばたたかせるなど、不適切な点眼をしている人が9割を超すことが分かった。

特別養護老人ホームの介護職員も医療行為、2010年度から、たん吸引など

　厚生労働省は25日、2010年度から、特別養護老人ホームで働く介護職員に、医療行為の一部を認めることを決めた。近く都道府県に通知を出す。今回、認められる医療行為は、たん吸引と、「経管栄養」の準備と経過観察、片づけなど。一定の研修を受けた介護職員が、看護職員と連携しながら行う。

激やせ激太り注意、5kg以上の体重変化、死亡リスク1.3?1.7倍

　中年期以降に体重が5kg以上増減した人は変化が小さい人に比べ死亡の危険性が1.3?1.7倍高まることが厚生労働省研究班の大規模調査で分かった。体重が大幅に増減する背景には、病気の前兆や代謝機能の変化があると考えられる。長寿には、体重をある程度維持することが鍵になりそう

新型インフルエンザ輸入ワクチン、234万人分、3月期限切れ

　新型インフルエンザ輸入ワクチン234万人分が3月末、使用期限を迎える。月内に使われなければ、廃棄される初の新型ワクチンとなる。当初は、「足りない」と混乱した新型ワクチンだが、結果的に接種したのは国民の約18％。約30％が接種する季節性インフルエンザを大きく下回った。

国産初、インフルエンザ治療薬発売、「ラピアクタ」、点滴で1回投与、塩野義製薬

　塩野義製薬は26日、点滴のインフルエンザ治療薬「ラピアクタ」を27日に発売すると発表した。国内開発のインフルエンザ治療薬は初めてで、3月末までに約70万人分を供給する。新型を含むA、B型インフルエンザが対象。通常は点滴で1回(約15分間)の投与で済む。

自己判断で2割がタミフル服用中止

　タミフルを処方された人のうち、5日間、飲み続ける必要性を知らなかった人が3割おり、自己判断で服薬を中止した人も2割いたことが、健康日本21推進フォーラムの調査で分かった。飲み残した人のうち、服薬方法について医師から説明を受けた人が7割、薬剤師から説明を受けた人は4割にとどまった。

てんかん防ぐ物質、日米チーム特定、発症の一因解明

　脳内でてんかんの発症を防いでいるたんぱく質「LGI1」を、自然科学研究機構生理学研究所の深田優子准教授ら日米のチームが特定した。別のたんぱく質と結合して、脳の神経細胞の興奮を上手に調節しているらしい。25日付の米国科学誌アカデミー紀要(電子版)に発表した。

保険料率、全国で上昇、協会けんぽ、4月から

　全国健康保険協会は27日、協会けんぽの2010年度の保険料率を決定した。都道府県ごとに料率は異なるが、全都道府県で1ポイント以上アップした。全国平均は過去最高の9.34％。4月納付分から適用される。平均的な年収(370万円)の場合、本人負担は年間21,090円増える。

　新型インフルエンザワクチン、健康被害救済制度スタート

　厚生労働省は、新型インフルエンザワクチンで重い健康被害が発生した場合、医療費や遺族年金などを給付する救済制度をスタートさせた。医師の技術的ミスで起きた健康被害も救済される。詳細は同省のホームページに掲載し、平日に相談窓口を開設。

　新型インフルエンザに、乳酸菌など効果、北海道大学教授研究

　新型インフルエンザ対策として、抗がん剤に使われる多糖類「βグルカン」と乳酸菌を一緒に服用すると死亡率が大幅に下がり、重症化を防ぐ効果もあることが、北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターの宮崎忠昭教授のマウスを使用した研究で明らかになった。新薬開発につなげたい方針。

　冬の肌荒れ、寒さも敵、バリアー機能高めるたんぱく質、働かず

　皮膚表面で温度を感知するたんぱく質「TRPV4」が、肌の乾燥に深くかかわっていることが、自然科学研究機構岡崎統合バイオサイエンスセンターとポーラ化成工業の研究で分かった。冬の肌荒れの原因は空気の乾燥だけでなく気温低下にもあることを示す結果で、日本研究皮膚科学会で発表する。

　皮膚が異物取り込む仕組み、慶応義塾大学・東京慈恵会医科大学が解明

　慶應義塾大学と東京慈恵会医科大学の研究チームは、皮膚内に侵入しようとする外からの異物を皮膚内の細胞が取り込む仕組みを初めて突き止めた。アトピー性皮膚炎の治療法などの開発が期待できる。米科学誌ジャーナル・オブ・エクスペリメンタル・メディスンの電子版に掲載される。

　抗インフルエンザ新薬、11月上旬申請、塩野義製薬が国産初、2010年秋発売目指す

　塩野義製薬は29日、開発中の抗インフルエンザ薬「ペラミビル」について、11月上旬に厚生労働省への承認申請をする方針を明らかにした。2010年秋の発売を目指し、小児への適応も検討する。第一三共が手がける新薬とともに「国産初」の実現が近づくことになる。

　新型インフルエンザ、致死率、季節性並み、米チーム解析、従来の10分の1

　新型インフルエンザの致死率は毎年流行する季節性インフルエンザと同程度の0.045％とする分析を、米ハーバード大学などの研究チームがまとめ、米医学サイト「PLos Currents」に発表した。これまでは、1957年から流行した「アジアかぜ」並みの0.5％程度とみられていた。

　子宮頸がん、抑止に本腰、厚生労働省、ワクチン承認へ

　子宮頸がんを予防するワクチンが、29日に開かれる厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の薬事分科会で承認される見通しとなった。感染前のワクチン接種によって、頸がんの原因の約7割を占めるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染予防が期待できる。厚生労働省は接種費用をどうするのか決めていない。全額自己負担だと3万?4万円かかるという。

　出産一時金、支給方法見直しへ、開業医資金繰り配慮

　厚生労働省は28日、退院時に親が分娩費用を原則、負担せずに済む出産育児一時金新制度を、2010年4月までに見直す方針を決めた。新制度は10月から実施するが、資金調達の準備が間に合わない医療機関には、最長6カ月間、実施を猶予する。見直しでは、医療機関に約2カ月間の入金の遅れが生じないよう制度を改める。

　新型インフルエンザ、米の予防接種、妊婦ら優先

　米疾病対策センター(CDC)は29日、新型インフルエンザの予防接種に関する専門家会合を開き、妊婦や子供など5分類した高リスク集団に優先して接種する方針を米政府に勧告した。妊婦は感染すると重症化しやすいことが分かり優先対象となった。

　日焼けマシン、がんリスク最高、WHO発表、「アスベスト並み」

　世界保健機関(WHO)の国際がん研究機関(IARC)は29日、人工的に紫外線をあてて肌を小麦色にする「日焼けマシン」の利用が、がんの発生リスクを著しく高めることは疑いないとの調査結果を発表し、たばこやアスベストに並ぶ最高度のリスク分類に引き上げた。

　介護基準、半年で再修正、厚生労働省、軽度の認定相次ぐ

　「要介護認定」の基準が、大幅に修正されることになった。基準は4月に改定されたばかりだが、必要なサービスが受けられない人が増え、厚生労働省は見直すことを決めた。修正により、改定で抑えられたサービス利用が以前のレベルまで戻る見通し。10月からの実施を目指す。

　COPDリスク、60歳以上で96％超、ファイザー、喫煙の実態調査

　ファイザーは、8月1日の「肺の日」を前に、10年以上喫煙歴のある40歳以上の男女600人を対象に、喫煙と健康に関する実態調査を行った。それによると、慢性閉塞性肺疾患(COPD)の疑いがある人は40代で20.0％、50代で68.5％、60歳以上では96.5％を占めた。

　大衆薬の24時間販売、コンビニ、相次ぎ開始

　コンビンニが相次いで一般用医薬品(大衆薬)の24時間販売の実験に乗り出す。セブン-イレブン・ジャパンは6月上旬にも都内の店舗に実験売り場を開設し、24時間販売を開始する。一方、ファミマは現在7時から23時までの販売時間帯を24時間化する方向で検討、近く着手する見通し。

　インフルエンザ新薬、第一三共・塩野義、年内にも承認申請

　第一三共と塩野義製薬は年内にも厚生労働省に新薬の承認を申請し、平成22年度の発売を目指す。第一三共が開発中の「CS-8958」は新型インフルエンザと同じH1N1型のウイルスに効き目がある。塩野義の「ペラミビル」は、H1N1型のほか、H5N1型の鳥インフルエンザにも効果が期待できるという。

　脱毛の原因遺伝子発見、薄毛の悩みなくなる!?

　脱毛や薄毛の原因遺伝子「Sox21」を、国立遺伝学研究所の相賀裕美子教授らのチームがマウスの実験で突き止め、26日、米科学アカデミー紀要電子版に発表した。この遺伝子が正しく働かないと毛髪表面にある組織「キューティクル」に異常が生じ、頭皮から抜けてしまうらしい。

　「メタボ」認知9割、予防・改善に努力3割、食育白書

　政府は26日、2009年版の食育白書を閣議決定した。メタボリックシンドロームに関して「言葉も意味も知っていた」とする人は3月時点で89.3％と2年前より増えた。予防や改善のために適切な食事や運動を半年以上、継続している人は29.4％にとどまり、対策は不十分であることが浮き彫りとなった。

　「介護ロボット、実用化へ支援、経産省方針」

　経済産業省は、人手不足の介護・福祉の現場で役立つロボットの実用化に向けた支援策に乗り出す。介護が必要な人が支持すればモノを運んで来るタイプや、人の移動を助ける車いすタイプなどを集中的に支援する。

　「病院外AED、救命率が倍に、98年と06年比較」

　病院以外の場所で心停止して倒れた人がAED（自動体外式除細動器）で電気ショックを受けるまでの時間が8年間で半分以下になり、救命率は倍の3割になったことが京都大などの解析でわかった。病院外で心停止した人の救命記録を集めている大阪府内の98～06年のデータを分析。

　「医療事故の報告、最多1440件、2008年」

　全国の大学病院や国立病院などから昨年1年間に、患者が死亡したり、重い障害を負ったりする重大な医療事故があったとして報告されたのは計1440件だったことがわかった。04年に全国約270病院に事故報告が義務づけられて以来、最多となった。財団法人・日本医療機能評価機構がまとめた。

　「後発薬への移行6％」

　後発医薬品(ジェネリック)を使える処方箋のうち、実際に後発薬が処方されていたのは6％にとどまっていることが25日、厚生労働省の調査で明らかになった。医療費抑制の柱として期待されているが、普及が進まない実態が浮き彫りになった。

　「海外で新型インルエンザ発生時、政府機で邦人帰国も、防衛省計画」

　新型インフルエンザ対策に関し、防衛省が初めてまとめた行動計画案が明らかになった。海外で発生した場合、民間の航空機や旅客船が運航を停止して邦人が帰国できなくなることが想定されることから、政府専用機を含む自衛隊の航空機を派遣し、保護にあたることや、自衛隊病院の活用などを盛り込んだ。3月にも公表する。

　「タミフルと風邪薬、同時服用「避けて」、米実験でネズミ異常行動」

　インフルエンザ治療薬「タミフル」とカフェインなどの風邪薬成分を同時に飲むと異常行動が起きる可能性が高まることを、米ワシントン大学の和泉幸俊教授（精神医学）らが明らかにした。ネズミを使った実験だが、和泉教授は「タミフル類と他の風邪薬の併用は避けたほうがいい」と呼びかける。論文は近く米国の専門誌に掲載される。

　「花粉飛散時期、ほぼ平年並み、量は東北やや多め」

　環境省は、今春の全国のスギ、ヒノキの花粉飛散量の予測（確定版）を発表した。飛び始める時期は、早いところで2月中旬ごろとほぼ平年並み。飛散量は、東北で平年よりやや多く、その他の東日本では平年並み、西日本では平年並みか、やや多くなる見込みという。環境省はホームページの花粉情報サイトに予測を掲載し、2月2日から飛散状況を速報する。

　「健康は肥満対策より禁煙、節酒、厚労省研究班、9万6000人を10年調査」

　がんや心筋梗塞などの循環器疾患を起こさないで今後の10年間を生きる可能性が最も高いのは、「禁煙、月1?3回の飲酒、BMI25?27」の人であることが、厚生労働省研究班による約9万6000人の調査結果に基づく推計で判明した。禁煙や節酒の取り組みは生存率を向上させるが、BMIだけ下げても変化はなかった。

　「成人へ適応拡大で承認取得、「フロモックス小児用細粒100mg」」

　塩野義製薬は、経口用のセフェム系抗生物質製剤「フロモックス小児用細粒100mg」の成人への適応拡大の承認を取得した。嚥下(えんげ)困難などで錠剤の使用が難しい場合に成人も利用できる。(日刊工業新聞)

　「介護保険料、65歳以上、2009年度から、180円アップ」

　来年度から3年間の市区町村の介護保険料(65歳以上)が全国平均で月額約180円(約4％)引き上げられ、月額約4,270円になる見通しであることが厚生労働省の集計でわかった。介護保険料は3年に1度、介護報酬改定に合わせて見直されている。現在は全国平均で月額4,090円。(読売新聞)

　「明日葉カルコンの抗メタボ作用確認、タカラバイオ」

　タカラバイオはアシタバに豊富に含まれるポリフェノール「明日葉カルコン」の抗メタボリック症候群作用を、ラットとヒトを対象にした実験で確認した。ヒトでの試験ではメタボリック症候群該当者と予備軍の成人に、明日葉カルコンを1日12mgずつ8週間摂取させた。その結果、体重、肥満度の指数(BMI)、体脂肪率、腹部内臓脂肪面積が減少した。(日刊工業新聞)

　「JODA、医薬品のネット販売、ガイドラインを策定」

　日本オンラインドラッグ協会（JODA）は20日、厚生労働省が検討している医薬品のインターネット販売規制への対応策として、安全なネット販売を実現するための自主ガイドラインを発表した。購入時に利用者に問診し、その結果次第で薬の販売を制限する仕組みや、薬の適正使用に関する情報提供に書面を用いることなどが柱。JODAはガイドラインを厚労省などに示し、規制案の見直しを求めていく。(日刊工業新聞)

　「政管健保、来月から「協会けんぽ」、保険料率、地域ごとに」

　中小企業の会社員らが加入する政府管掌健康保険(政管健保)が10月、国から全国健康保険協会に移管される。新たに保険証が発行され、全国一律だった保険料率が都道府県ごとに設定される。保険証の切り替えは10月以降、具体的な方法や時期について協会が決める。それまでは政管健保の保険証を使うことになる。

　「薬局の調剤報酬基金経ず支払い、トヨタ・NEC健保」

　社会保険診療報酬支払基金は24日、トヨタ自動車とNECの健康保険組合が薬局に支払う調剤報酬について、一部で基金を通さず薬局と直接契約する方式に改めると発表した。健保の直接審査支払いは05年3月に解禁されたが、直接契約への移行は今回が初。厚生労働省に10月から新方式に移行できるよう認可申請している。

　「タンポポの根エキス、育毛剤に応用、ツムラライフサイエンス」

　ツムラライフサイエンスは、生薬「ホコウエイ根(タンポポの根)」の育毛・発毛作用で、「肝細胞増殖因子(HGF)産生促進作用」と「毛包・毛髪強化因子の発現作用促進」を発見し、日本生薬学会第55回年会で発表した。またホコウエイ根エキス中のHGF産生促進物質の1つがチコリ酸であることも明らかにした。

　「アトピー性皮膚炎、寒天オリゴ糖で抑制、タカラバイオが確認」

　タカラバイオは寒天オリゴ糖がアトピー性皮膚炎を抑える働きを持つことを皮膚炎モデル動物による実験で確認した。同社では、寒天オリゴ糖が炎症反応を引き起こす遺伝子の発現を抑え、アトピー性皮膚炎の抑制効果を持つと分析している。

　「平均寿命、2年連続最高更新、昨年、女性85.99歳、男性79.19歳」

　日本人の平均寿命は男性79.19歳、女性85.99歳で、ともに2年連続して過去最高となったことが31日、厚生労働省がまとめた平成19年の｢簡易生命表｣で分かった。厚労省は寿命が延びた理由について｢治療成績が上がり、がんなど三大疾病の死亡率改善が影響しているのでは｣と分析している。

　「｢赤外線でも光合成｣各地に、CO2、世界で年10億トン吸収か、海洋機構・京大チーム発見」

　赤外線を光合成に使う特殊な葉緑素｢クロロフィルd｣が、世界中の海や湖に無視できない規模で存在することを海洋研究開発機構と京都大のグループが見つけた。地球規模の二酸化炭素(CO2)吸収量の推計に影響を及ぼす可能性がある。1日付の米科学誌サイエンスに発表する。

　「新型インフルエンザ、もし大流行したら…、社員の4割欠勤、病院業務中断も、厚労省想定」

　厚生労働省は29日、新型インフルエンザが国内で大流行した場合に想定される社会への影響をまとめ、初公表した。経済活動を支える企業の従業員の欠勤率が40％に達すると、医薬品・病床数の不足や停電、銀行の現金自動預け払い機(ATM)が一時停止するなど様々な分野に支障がでる可能性を示した。

　「乳製品カルシウムで脳卒中予防、発症の確率3割低下」

　カルシウムを乳製品で多くとる人は脳卒中になりにくいことが、厚生労働省研究班による約4万人規模の調査で分かった。摂取の多いグループは、少ないグループより脳卒中になる確率が3割ほど低かった。厚労省によると、カルシウム摂取は30?60代で1日600mgが目標。牛乳1本約200mg、ヨーグルト1個は約100mg、スライスチーズ1枚で約100mgが目安になる。

　「「体質に合う」ぜんそく薬、遺伝子型で見分け、検査も大幅短縮、群馬の研究所が新手法開発」

　ぜんそく治療薬の効果を左右する患者の遺伝子型を短時間で見分ける方法を、群馬アレルギーぜんそく研究所が開発した。薬が体質に合わないと、ぜんそくを悪化させ、死亡につながる恐れもあり、同研究所は今後、患者の体質に応じた「テーラーメイド医療」につながる検査方法として、実用化を目指す。

　「メタボに朗報、エネルギー調整タンパク質判明」

　筋肉でエネルギー消費の異常が起きる仕組みを、東京大の永井良三教授らのグループがマウスを使った実験で解明し、25日付の米医学誌ネイチャーメディシン（電子版）に発表した。エネルギー消費の異常は肥満やメタボリック症候群の原因となることから、これらを治療する新たな薬の開発につながると期待される。

　「「心の病」労災、最多268人、07年度、自殺、4年前の2倍」

　職場でのストレスなどが原因で「心の病気」となったとして、2007年度に労災認定を受けた人は前年度比3割増の268人で、過去最多となったことが23日、厚生労働省の調べでわかった。このうち、未遂を含む自殺（過労自殺）も15人増の81人で最多となり、03年度の2倍超に急増している。

　「大衆薬コンビニ解禁控え、新表示前倒し容認」

　かぜ薬など多くの大衆薬(OTC)が来年度から薬剤師のいないコンビニエンスストアなどでも販売解禁されるが、副作用のリスク(安全性)分類を消費者に分かりやすくする新表示制度への移行を、厚生労働省が今秋から前倒しを認めることがわかった。同省は、製薬会社の担当者を集め、説明を行う

　「阪大、マウス実験、血管の老化抑える物質」

　肝細胞増殖因子（HGF)という体内物質が血管の老化を抑えることを大阪大の真田文博研究生や森下竜一教授らがマウス実験で明らかにした。糖尿病や高血圧になると血管が老化し、脳卒中や動脈瘤が起きやすくなる。HGFによって血管老化を抑えて病気を予防するという期待がかかりそう。福岡市で始まる日本循環器学会で発表する。HGFの遺伝子治療薬は、閉塞性動脈硬化症の治療薬として森下さんらが開発中。近く承認申請される見込み。（朝日新聞)

　「「春」感じるのは甲状腺刺激ホルモン（TSH）、名大など、仕組み解明、家畜の生産性を向上」

　名古屋大学生命農学研究科の吉村祟准教授の研究グループは、理化学研究所や東京大学などと共同で、脊椎動物が季節の春を感知する仕組みを世界で初めて解明したと発表した。細胞内の遺伝子発現を測定する研究器具「DNAマイクロアレイ」でウズラの遺伝子を解析。甲状腺刺激ホルモン（TSH)の新たな機能を発見した。季節を問わず繁殖させることが可能になり、家畜の生産性向上が期待できるという。（日刊工業新聞)

　「無花粉杉開発、「長い目で･･･」効果期待」

　石川県はこのほど、富山、新潟両県と共同で、「精英樹」と呼ばれる優れた形質の木で花粉の出ない杉の開発に成功した。現在石川県で15本の苗木を保有し、一番大きいのは高さ約30cm。植樹できるまでに約3年かかるが、早くもほかの自治体や製薬会社から問合せが相次いでいるという。全国に植樹され効果が表れるのは当分先だが、県の担当者は「まず苗木を平成26年までに100本に増やしたい。長い目で見てもらえれば」と将来に期待している。(産経新聞)

　「胸腹部大動脈瘤、負担の軽い新手術成功、慈恵医大」

　胸から腹部にかけての大動脈が膨らむ胸腹部大動脈瘤の治療で、「ステントグラフト」という筒状の器具を癌の中に通す新たな手術に、東京慈恵会医科大の大木隆生教授らが成功した。人工血管に置き換える従来の手術は胸から腹部を50cmほど切る必要があり、患者への負担が大きかった。今回の手術方法で、身体への負担軽減と、高かった、13～20％の死亡率も低くなると期待されている。（朝日新聞)

　「音楽療法」、普及・確立を、研究会発足、手法、評価の体系化目指す

　音楽を医療に取り入れ、麻酔の量を減らしたり、発語を促すなどの治療に役立てようと、医師や音楽療法士による「日本音楽医療研究会」が動き出した。医療分野での音楽の活躍の場を広げ、患者の早期回復につなげたい考え。欧米ではすでに、臨床試験のデータなどによる科学的根拠に基づく医療の成果も発表されており、今後の日本での研究、実践が注目される。(産経新聞)

　人から人、感染確認、鳥インフルエンザ、中国で初、発表

　中国衛生省は10日の記者会見で、江蘇省南京市の父子が鳥インフルエンザ（H5N1型）に感染した問題について「家庭内での密接な接触によって感染した」と発表、先に発症して死亡した息子から父親に感染したことを明らかにした。中国で人から人への感染が確認されたのは初めて。(毎日新聞)

　iPS細胞研究、包括支援、総合科学技術会議、作業部会が初会合

　総合科学技術会議は10日、再生医療に役立つ人工多能性幹細胞（iPS細胞）の研究促進を包括的に検討する「iPS細胞ワーキンググループ（WG)」の初会合を開いた。文部科学省、厚生労働省、経済産業省が行う研究支援の調整のほか、臨床研究指針のガイドライン整備、知的財産の保護など多方面から議論していく。月に1回程度の割合で会合を開き、6月ごろに検討結果をまとめる方針。(日刊工業新聞)