薬局、調剤、調剤薬局、埼玉、さいたま、上尾、薬剤師、募集
	アイアイファーマシーからの情報発信として、アイアイNEWS　を２ヶ月に１回の割合で更新しております。 アイアイNEWSは、医学・薬学関係の雑誌や新聞、インターネットによる各製薬メーカーをはじめとする医療関係の企業・団体のホームページなどを資料として、コラム風に作成させていただいております。 テーマの横をクリックするとそれぞれの本文の先頭にジャンプします。 更新月 テーマ 2008年 １０月 「政管健保、来月から「協会けんぽ」、保険料率、地域ごとに」 「薬局の調剤報酬基金経ず支払い、トヨタ・NEC健保」 「タンポポの根エキス、育毛剤に応用、ツムラライフサイエンス」 「アトピー性皮膚炎、寒天オリゴ糖で抑制、タカラバイオが確認」 ８月 「平均寿命、2年連続最高更新、昨年、女性85.99歳、男性79.19歳」 「｢赤外線でも光合成｣各地に、CO2、世界で年10億トン吸収か、海洋機構・京大チーム発見」 「新型インフルエンザ、もし大流行したら…、社員の4割欠勤、病院業務中断も、厚労省想定」 「乳製品カルシウムで脳卒中予防、発症の確率3割低下」 ６月 「「体質に合う」ぜんそく薬、遺伝子型で見分け、検査も大幅短縮、群馬の研究所が新手法開発」 「メタボに朗報、エネルギー調整タンパク質判明」 「「心の病」労災、最多268人、07年度、自殺、4年前の2倍」 「大衆薬コンビニ解禁控え、新表示前倒し容認」 ４月 「阪大、マウス実験、血管の老化抑える物質」 「「春」感じるのは甲状腺刺激ホルモン（TSH)、名大など、仕組み解明、家畜の生産性を向上」 「無花粉杉開発、「長い目で･･･」効果期待」 「胸腹部大動脈瘤、負担の軽い新手術成功、慈恵医大」 ２月 「「音楽療法」、普及・確立を、研究会発足、手法、評価の体系化目指す」 「人から人、感染確認、鳥インフルエンザ、中国で初、発表」 「iPS細胞研究、包括支援、総合科学技術会議、作業部会が初会合」 「化学物質、規制強化へ、家電・日用品、安全基準を国際化」 2007年 １２月 １２月１日に（株）アイアイファーマシー１０周年祝賀会がありました インフルエンザ発症と型識別、5分で高感度診断、長浜バイオ大、検査法を開発 アルツハイマー原因たんぱく、老化での物忘れに関与 給食も「食育」の時代、「栄養改善」目的から半世紀、文科省方針 足湯で心臓血管機能改善、移植待機患者、ポンプ機能の負担軽減か １０月 15分でメタボ判定、日立、卓上型検査装置を開発 携帯型装置とネット利用、メタボの健康サポート、立命館大がシステム開発へ 心筋の収縮調節たんぱく質発見、副作用少ない薬、開発に光 新ロゴでアピール、大衆薬⇒ＯＴＣ医薬品、協会名も来年変更へ ８月 日本人の平均寿命また更新、男性79.00歳、女性85.81歳 心臓血管病、メタボ男性は2.5倍危険、沖縄で7000人調査 男の"曲がり角"は30代前半、「疲れがたまる」「おなかが出る」「守りの姿勢になる」 「医療Gメン」増員へ、診療報酬の不正請求対策、返還額100億円超目指す ６月 介護認定「要支援」のお年寄り、手厚い援助、逆効果？、「生存率低下」首都大調査 診療科名、38→26に、患者に分かりやすく、得意分野併記は自由、厚労省方針 はしか、ワクチン不足の恐れ、厚労省、適正使用呼び掛け 傷跡から髪の毛、脱毛症に光明、米ペンシルベニア大学が解明 ４月 健康保険証ICカード化、病歴・副作用など記録、希望者2012年度から 抗生物質効かない緑膿菌、中核病院の8割で確認、厚労省、初の全国調査 睡眠時無呼吸症候群、運転者15人に1人自覚、3000人調査、大半は運転継続 大腸がん検診受けると・・・死亡率半分に、4万人調査、厚労省研究班 ２月 「がんと心」学ぶ講座、告知やケア人材育成、埼玉医大など今春開設 薬の特徴、分析法開発、患者に合った処方実現へ、神戸大 脳の神経再生、DHAが促進、島根大が確認 バイリンガル、認知症発症4年遅い、カナダ研究チーム 2006年 １２月 「保険証にバーコード、10年度、全面個人カード化、厚労省」 「障害者0.39％が施設利用中止、自立支援法施行、事故負担増で」 「治る早期乳がん、発見増加、X線検診普及、先進医療施設調査」 「療養病床削減なら“介護難民”４万人、日本医師会推計」 １０月 「後発医薬品、医師7割「信頼性に疑問」、品質や効果調査」 「薬価改定、19年度断念、毎年実施に慎重論、厚労省」 「メタボリックシンドローム、検査のバラつき解消、厚労相が標準物質」 「脳卒中救命、初めが勝負、短時間で見抜き搬送、救急隊員らに講習会」 ８月 「ワクチンで肥満防止、日米チーム、動物実験成功」 「生体に優しいポリ乳酸使用、注射で細胞を移植、京都工繊大など、組織再生で新手法」 「脳梗塞の悪化は炎症物質のせい、新薬に可能性」 「脳内に食べて動く��腹時計�＝A米テキサス大、東京歯科大など、マウス実験で発見」 ６月 「臨床研修、36％が志望科変更、厚労省調査、激務敬遠の傾向」 「あなたの老化度調べます、東海大学医学部付属東京病院に来月、「抗加齢ドッグ」開業」 「温めてがん病巣だけ治療、副作用減らす効果期待、大阪府立大、微小カプセル開発」 「ニコチンパッチ、医療保険対象に、自己負担３割、今月から」 ４月 「操作仕様バラバラ、「心停止蘇生」除細動器、いざという時、心配」 「介護サービス利用、月３１７万人、５年で７２％増、１６年度」 「ビタミンCが老化防ぐ？不足のマウス、老化４倍加速、東京医歯大などチーム」 「喫煙習慣ある妊婦の出産、低体重児リスク2.2倍、国立保険医療科学院が研究」 ２月 「夜更かしで視力ダウン　午前０時以降の就寝に子供注意」 「料理すると「脳力」アップ、頭部の血流良好に」 「キダチアロエ取り過ぎ注意、おなかゆるくなる恐れも」 「超未熟児、発達障害が増加、厚生労働省調査」 ＜本文＞ 　「政管健保、来月から「協会けんぽ」、保険料率、地域ごとに」 　中小企業の会社員らが加入する政府管掌健康保険(政管健保)が10月、国から全国健康保険協会に移管される。新たに保険証が発行され、全国一律だった保険料率が都道府県ごとに設定される。保険証の切り替えは10月以降、具体的な方法や時期について協会が決める。それまでは政管健保の保険証を使うことになる。 　「薬局の調剤報酬基金経ず支払い、トヨタ・NEC健保」 　社会保険診療報酬支払基金は24日、トヨタ自動車とNECの健康保険組合が薬局に支払う調剤報酬について、一部で基金を通さず薬局と直接契約する方式に改めると発表した。健保の直接審査支払いは05年3月に解禁されたが、直接契約への移行は今回が初。厚生労働省に10月から新方式に移行できるよう認可申請している。 　「タンポポの根エキス、育毛剤に応用、ツムラライフサイエンス」 　ツムラライフサイエンスは、生薬「ホコウエイ根(タンポポの根)」の育毛・発毛作用で、「肝細胞増殖因子(HGF)産生促進作用」と「毛包・毛髪強化因子の発現作用促進」を発見し、日本生薬学会第55回年会で発表した。またホコウエイ根エキス中のHGF産生促進物質の1つがチコリ酸であることも明らかにした。 　「アトピー性皮膚炎、寒天オリゴ糖で抑制、タカラバイオが確認」 　タカラバイオは寒天オリゴ糖がアトピー性皮膚炎を抑える働きを持つことを皮膚炎モデル動物による実験で確認した。同社では、寒天オリゴ糖が炎症反応を引き起こす遺伝子の発現を抑え、アトピー性皮膚炎の抑制効果を持つと分析している。 　「平均寿命、2年連続最高更新、昨年、女性85.99歳、男性79.19歳」 　日本人の平均寿命は男性79.19歳、女性85.99歳で、ともに2年連続して過去最高となったことが31日、厚生労働省がまとめた平成19年の｢簡易生命表｣で分かった。厚労省は寿命が延びた理由について｢治療成績が上がり、がんなど三大疾病の死亡率改善が影響しているのでは｣と分析している。 　「｢赤外線でも光合成｣各地に、CO2、世界で年10億トン吸収か、海洋機構・京大チーム発見」 　赤外線を光合成に使う特殊な葉緑素｢クロロフィルd｣が、世界中の海や湖に無視できない規模で存在することを海洋研究開発機構と京都大のグループが見つけた。地球規模の二酸化炭素(CO2)吸収量の推計に影響を及ぼす可能性がある。1日付の米科学誌サイエンスに発表する。 　「新型インフルエンザ、もし大流行したら…、社員の4割欠勤、病院業務中断も、厚労省想定」 　厚生労働省は29日、新型インフルエンザが国内で大流行した場合に想定される社会への影響をまとめ、初公表した。経済活動を支える企業の従業員の欠勤率が40％に達すると、医薬品・病床数の不足や停電、銀行の現金自動預け払い機(ATM)が一時停止するなど様々な分野に支障がでる可能性を示した。 　「乳製品カルシウムで脳卒中予防、発症の確率3割低下」 　カルシウムを乳製品で多くとる人は脳卒中になりにくいことが、厚生労働省研究班による約4万人規模の調査で分かった。摂取の多いグループは、少ないグループより脳卒中になる確率が3割ほど低かった。厚労省によると、カルシウム摂取は30?60代で1日600mgが目標。牛乳1本約200mg、ヨーグルト1個は約100mg、スライスチーズ1枚で約100mgが目安になる。 　「「体質に合う」ぜんそく薬、遺伝子型で見分け、検査も大幅短縮、群馬の研究所が新手法開発」 　ぜんそく治療薬の効果を左右する患者の遺伝子型を短時間で見分ける方法を、群馬アレルギーぜんそく研究所が開発した。薬が体質に合わないと、ぜんそくを悪化させ、死亡につながる恐れもあり、同研究所は今後、患者の体質に応じた「テーラーメイド医療」につながる検査方法として、実用化を目指す。 　「メタボに朗報、エネルギー調整タンパク質判明」 　筋肉でエネルギー消費の異常が起きる仕組みを、東京大の永井良三教授らのグループがマウスを使った実験で解明し、25日付の米医学誌ネイチャーメディシン（電子版）に発表した。エネルギー消費の異常は肥満やメタボリック症候群の原因となることから、これらを治療する新たな薬の開発につながると期待される。 　「「心の病」労災、最多268人、07年度、自殺、4年前の2倍」 　職場でのストレスなどが原因で「心の病気」となったとして、2007年度に労災認定を受けた人は前年度比3割増の268人で、過去最多となったことが23日、厚生労働省の調べでわかった。このうち、未遂を含む自殺（過労自殺）も15人増の81人で最多となり、03年度の2倍超に急増している。 　「大衆薬コンビニ解禁控え、新表示前倒し容認」 　かぜ薬など多くの大衆薬(OTC)が来年度から薬剤師のいないコンビニエンスストアなどでも販売解禁されるが、副作用のリスク(安全性)分類を消費者に分かりやすくする新表示制度への移行を、厚生労働省が今秋から前倒しを認めることがわかった。同省は、製薬会社の担当者を集め、説明を行う 　「阪大、マウス実験、血管の老化抑える物質」 　肝細胞増殖因子（HGF)という体内物質が血管の老化を抑えることを大阪大の真田文博研究生や森下竜一教授らがマウス実験で明らかにした。糖尿病や高血圧になると血管が老化し、脳卒中や動脈瘤が起きやすくなる。HGFによって血管老化を抑えて病気を予防するという期待がかかりそう。福岡市で始まる日本循環器学会で発表する。HGFの遺伝子治療薬は、閉塞性動脈硬化症の治療薬として森下さんらが開発中。近く承認申請される見込み。（朝日新聞) 　「「春」感じるのは甲状腺刺激ホルモン（TSH）、名大など、仕組み解明、家畜の生産性を向上」 　名古屋大学生命農学研究科の吉村祟准教授の研究グループは、理化学研究所や東京大学などと共同で、脊椎動物が季節の春を感知する仕組みを世界で初めて解明したと発表した。細胞内の遺伝子発現を測定する研究器具「DNAマイクロアレイ」でウズラの遺伝子を解析。甲状腺刺激ホルモン（TSH)の新たな機能を発見した。季節を問わず繁殖させることが可能になり、家畜の生産性向上が期待できるという。（日刊工業新聞) 　「無花粉杉開発、「長い目で･･･」効果期待」 　石川県はこのほど、富山、新潟両県と共同で、「精英樹」と呼ばれる優れた形質の木で花粉の出ない杉の開発に成功した。現在石川県で15本の苗木を保有し、一番大きいのは高さ約30cm。植樹できるまでに約3年かかるが、早くもほかの自治体や製薬会社から問合せが相次いでいるという。全国に植樹され効果が表れるのは当分先だが、県の担当者は「まず苗木を平成26年までに100本に増やしたい。長い目で見てもらえれば」と将来に期待している。(産経新聞) 　「胸腹部大動脈瘤、負担の軽い新手術成功、慈恵医大」 　胸から腹部にかけての大動脈が膨らむ胸腹部大動脈瘤の治療で、「ステントグラフト」という筒状の器具を癌の中に通す新たな手術に、東京慈恵会医科大の大木隆生教授らが成功した。人工血管に置き換える従来の手術は胸から腹部を50cmほど切る必要があり、患者への負担が大きかった。今回の手術方法で、身体への負担軽減と、高かった、13〜20％の死亡率も低くなると期待されている。（朝日新聞) 　「音楽療法」、普及・確立を、研究会発足、手法、評価の体系化目指す 　音楽を医療に取り入れ、麻酔の量を減らしたり、発語を促すなどの治療に役立てようと、医師や音楽療法士による「日本音楽医療研究会」が動き出した。医療分野での音楽の活躍の場を広げ、患者の早期回復につなげたい考え。欧米ではすでに、臨床試験のデータなどによる科学的根拠に基づく医療の成果も発表されており、今後の日本での研究、実践が注目される。(産経新聞) 　人から人、感染確認、鳥インフルエンザ、中国で初、発表 　中国衛生省は10日の記者会見で、江蘇省南京市の父子が鳥インフルエンザ（H5N1型）に感染した問題について「家庭内での密接な接触によって感染した」と発表、先に発症して死亡した息子から父親に感染したことを明らかにした。中国で人から人への感染が確認されたのは初めて。(毎日新聞) 　iPS細胞研究、包括支援、総合科学技術会議、作業部会が初会合 　総合科学技術会議は10日、再生医療に役立つ人工多能性幹細胞（iPS細胞）の研究促進を包括的に検討する「iPS細胞ワーキンググループ（WG)」の初会合を開いた。文部科学省、厚生労働省、経済産業省が行う研究支援の調整のほか、臨床研究指針のガイドライン整備、知的財産の保護など多方面から議論していく。月に1回程度の割合で会合を開き、6月ごろに検討結果をまとめる方針。(日刊工業新聞) 　化学物質、規制強化へ、家電・日用品、安全基準を国際化 　政府は健康や環境に影響を与える可能性のある化学物質を規制する「化学物質審査規制法（化審法）」を抜本的に改正する。これまでは主に新たに開発された有害可能性物質を規制してきたが、規制範囲を既存物質に広げ、こうした原料を使用している最終製品にまで審査対象を拡大する。経済産業、環境、厚生労働省の合同会合を31日に設置し、今秋に法案骨子をまとめ、来年の通常国会に改正案を提出し、成立を目指す。(産経新聞) 　　 　１２月１日に（株）ｱｲｱｲファーマシー１０周年祝賀会がありました 　 代表取締役より開催の挨拶 　 　楽しい雰囲気の中での会食でした　幹事を務めてくれたスタッフの皆さん 宴もたけなわ… 皆さんノッテマス 　　　　 　　　　 ビンゴ大会　１等賞　　　　　　　　　　　　　　新入社員の紹介です　　締めの挨拶●●● 　インフルエンザ発症と型識別、5分で高感度診断、長浜バイオ大、検査法を開発 　長浜バイオ大学の水上民夫教授らの研究グループは、インフルエンザ発症有無と型識別を現行より短時間で高感度に診断する検査法を開発した。単一蛍光分子の動きを観察できる蛍光相関分光法を応用。現行の簡易検査法と比べインフルエンザウイルス検出感度は100倍、診断時間は30分から5分に短縮した。今後は安価な専用計測装置の開発に着手し、3年以内の実用化を目指す。 　アルツハイマー原因たんぱく、老化での物忘れに関与 　老化にともなって記憶障害が起きる仕組みに、アルツハイマー病にも関与する異常化したたんぱく質がかかわっていることを、理化学研究所・脳科学総合研究センターのチームが動物実験で突き止め、欧州分子生物学会誌に発表した。脳の嗅内野という場所にこのたんぱく質が蓄積し、神経細胞どうしの連結部（シナプス）の減少を引き起こしているという。 　給食も「食育」の時代、「栄養改善」目的から半世紀、文科省方針 　小中学校で実施されている給食をめぐり、文部科学省が主要目的をこれまでの「栄養改善」から食の大切さや文化、栄養のバランスなどを学ぶ「食育」に転換する方針を固めたことが25日、分かった。目的の転換やこれに沿った栄養教員の役割などを盛り込んだ学校給食法の改正案を、早ければ来年の通常国会に提出する。 　足湯で心臓血管機能改善、移植待機患者、ポンプ機能の負担軽減か 　「足湯」による温熱治療で、心臓移植を待つ患者の心臓血管機能が改善することが、国立循環器病センターの研究でわかった。体の深部の体温が上がって末梢血管の血流がスムーズになることで、心臓のポンプ機能への負担が軽減するらしい。 　15分でメタボ判定、日立、卓上型検査装置を開発 　メタボ症候群を約15分で判定?。日立製作所は19日、生活習慣病などを引き起こす恐れのあるメタボリックシンドロームの診断に用いる血液化学装置を開発したと発表した。卓上型の小型装置で、従来製品より処理能力を4倍向上した。08年度に始まるメタボ症候群の特定健診に必要な8項目の血液検査を短時間で行える。 　携帯型装置とネット利用、メタボの健康サポート、立命館大がシステム開発へ 　立命館大学理工学部の伊坂忠夫教授らは、携帯型運動モニタリング装置とネットワークを活用しメタボリックシンドロームの人を対象にした健康サポートシステムを開発する。エネルギー消費量、本人の食事傾向などを分析し、運動を促し、食事内容改善につなげる励まし型のコメントをメールで送信する。07年度は5人を対象にしてデータ取得と効果、適切なコメントの出し方などを検証する。 　心筋の収縮調節たんぱく質発見、副作用少ない薬、開発に光 　血液を全身に送り出すポンプとしての心臓の働きを調節する新しいたんぱく質を国立循環器病センターの北風政史・心臓血管内科部長らが発見し、米医学誌に発表した。心臓の働きが弱っている患者用に、副作用がほとんどない治療薬を開発できる可能性があるという。研究グループは、重症の心不全患者12人から同意を得たうえで心筋組織の一部を採取し、そこで働く遺伝子を調べた。その結果、筋肉を構成する主要なたんぱく質であるミオシンの一部に作用して筋収縮を起こすたんぱく質を見つけ、「心臓特異的ミオシンキナーゼ」と名付けた。 　新ロゴでアピール、大衆薬⇒ＯＴＣ医薬品、協会名も来年変更へ 　09年度から「一般用医薬品（大衆薬）」の販売制度が大きく変わる。日本大衆薬工業協会ではこれを契機に今まで使われてきた「大衆薬」という用語を「ＯＴＣ医薬品」に替えることにした。同協会では新たにＯＴＣ医薬品のロゴマークを制定した。ロゴマークは医薬品を表すカプセルをモチーフに、三つのメッセージ?自己選択?アドバイス?情報発信をシンボライズしたもの。ＯＴＣ医薬品への名称変更にあわせ、協会名も「日本ＯＴＣ医薬品協会」へ、来年4月1日から変更することにした。 　日本人の平均寿命また更新、男性79.00歳、女性85.81歳 　日本人の平均寿命は、男性79.00歳、女性85.81歳で過去最高を更新したことが、厚生労働省が26日発表した平成18年「簡易生命表」で分かった。男性の20.6％、女性の43.9％が、90歳まで生きる計算になるという。厚労省が集めた世界各国・地域のデータと比べると、女性は昭和60年から22年連続の長寿世界一を維持。 　心臓血管病、メタボ男性は2.5倍危険、沖縄で7000人調査 　メタボリック症候群（内臓脂肪症候群）の人はそうでない人に比べて、心筋梗塞など心臓血管系の病気になる危険性が男性で約2.5倍、女性で約1.8倍になるとの研究結果を、島袋充生・琉球大医学部講師らがまとめた。沖縄県の約7000人を対象にした疫学調査で、島袋講師は「同症候群と心臓血管の病気との関連が裏付けられた」としている。 　男の“曲がり角”は30代前半、「疲れがたまる」「おなかが出る」「守りの姿勢になる」 　男の“曲がり角”は34・7歳？?。ライオン生活者行動研究所がまとめた意識調査によるとビジネスマンが衰えを感じ始める時期は30代前半という意識が一般的であることがわかった。調査は首都圏に住む20?40代のビジネスマン450人と、20-30代のOL300人を対象にインターネットで行った。 　「医療Gメン」増員へ、診療報酬の不正請求対策、返還額100億円超目指す 　厚生労働省は26日、診療報酬の不正請求対策として、不正を摘発する「医療Gメン」と呼ばれる指導医療官を増員する方針を固めた。今後増員幅を詰めて来年度予算概算要求に盛り込む。「医療Gメン」の増員により不正に請求された診療報酬の返還額を現在の計60億円程度から100億円超へと引き上げることを目指す。 　介護認定「要支援」のお年寄り、手厚い援助、逆効果？、「生存率低下」首都大調査 　介護認定で「要支援」のお年寄りへの支援が手厚すぎると、要介護度の高いお年寄り並みに生存率が下がってしまう問題を生じるのかもしれない。首都大学東京都市環境学部の星旦ニ教授らが大規模な調査を基に、日本保健医療社会学会で問題提起した。 　診療科名、38→26に、患者に分かりやすく、得意分野併記は自由、厚労省方針 　厚生労働省は、患者が医療機関を受診する際、自分の症状にどの診療科が当てはまるのかが、現状では分かりにくいとして、診療科の表記の仕方を抜本的に見直す方針を固めた。38ある診療科を26の基本診療科に整理する一方、医師が治療を得意とする専門分野や病名などを、いくつでも併記できるようにすることで、診療科の表記に関する規制を事実上、大幅緩和する。 　はしか、ワクチン不足の恐れ、厚労省、適正使用呼び掛け 　厚生労働省は、関東地方を中心に流行しているはしかのワクチンが足りなくなる恐れがあるとして、適正使用を呼び掛ける通知を全国の都道府県に出した。流行が始まった3月下旬以降、昨年同時期と比べ倍以上の需要があり、今年に入ってから約14万本が使用された。在庫は約11万本しかないが、9月ごろまで新たな供給はない。 　傷跡から髪の毛、脱毛症に光明、米ペンシルベニア大学が解明 　毛髪は、皮膚の傷が治る過程でも自然に再生して生えてくることを、米ペンシルベニア大医学部のグループが動物実験で突き止めた。脱毛症の新たな治療法の開発につながる成果で、17日付の英科学誌ネイチャーに発表される。皮膚の傷に毛包が再生する現象は約50年前にウサギやマウス、人などで報告されていたが、科学的に証明されたのは初めて。 　健康保険証ICカード化、病歴・副作用など記録、希望者2012年度から 　厚生労働省は2012年度から、希望者を対象に、健康保険証をICカード化する「健康ITカード」（仮称）事業を始める。将来的には、すべての健康保険証をIC化したい考え。16日の経済財政諮問会議に提示する。国はIC化により、患者の受診内容や病歴などの医療情報のデータベース化を進める方針。(読売新聞より) 　抗生物質効かない緑膿菌、中核病院の8割で確認、厚労省、初の全国調査 　大学病院など地域の中核的な医療機関の8割で、抗生物質の効かない多剤耐性緑膿菌（MDRP）に感染した入院患者が確認されていることが15日、厚生労働省研究班の初の全国調査でわかった。MDRPはここ数年、院内感染で死者の出るケースが相次いでおり、全国的広がりをみせている実態が裏づけられた。(朝日新聞より) 　睡眠時無呼吸症候群、運転者15人に1人自覚、3000人調査、大半は運転継続 　睡眠時無呼吸症候群（SAS）について、ドライバーに15人に1人は自覚症状があると感じており、このうちの4割は居眠り運転をしたことがあることが15日、警察庁の調査でわかった。居眠り運転で事故を起こしたり、起こしそうになったりした経験のある人の割合は、自覚症状のない人の2.5倍に上りながら、大半は運転を控えていなかった。(朝日新聞より) 　大腸がん検診受けると・・・死亡率半分に、4万人調査、厚労省研究班/FONT> 　検便による大腸がん検診を受けると、大腸がんで死亡する率が半分程度に下がると推測されるとの調査結果が厚生労働省研究班の4万人規模の調査で出た。米国の専門誌に13日、論文が掲載された。研究班は、大腸がん以外の死亡の減少分を差し引いた部分が、検診そのものの効果だと判断。検診受診によって、大腸がん死亡は大まかに半分程度になると推測した。(毎日新聞より) 　「がんと心」学ぶ講座、告知やケア人材育成、埼玉医大など今春開設 　がんと心の関係を考える「精神腫瘍学」を学ぶ講座が今春、全国で初めて、埼玉医科大と名古屋市立大大学院に誕生する。がんが患者や家族の心に与える影響や、心の持ち方と生存期間との関係などを研究する。また告知の仕方や、がんとわかってうつ状態になった患者や家族への対応などを学び、臨床現場にいかしていく。 　薬の特徴、分析法開発、患者に合った処方実現へ、神戸大 　神戸大の研究チームが、糖尿病治療薬の効き方や特徴を詳細に分析する手法を世界で初めて開発した。今年中に薬の特徴を簡単に分析できるコンピューターのソフトウエアを作成する。このソフトウエアがあれば、新薬の開発段階で、薬の効き方を予測できるようになるという。研究チーム代表の清野進教授は「将来は、患者にあった薬を選ぶ検査法の確立を目指したい」と話している。 　脳の神経再生、DHAが促進、島根大が確認 　青魚に多く含まれる物質「ドコサヘキサエン酸」（DHA）に、脳内の神経細胞（ニューロン）の再生を促進する働きがあることを、島根大医学部の橋本道男助教授らの研究グループが、ラット実験で確認した。認知症やアルツハイマー病などの治療に応用が期待される成果で、同グループは国内の製薬会社と共同で国際特許を出願している。 　バイリンガル、認知症発症4年遅い、カナダ研究チーム 　2か国語を自在に操る「バイリンガル」は、1か国語しか話さない人より、認知症の発症が約4年遅いという分析結果を、ヨーク大学（カナダ）などの研究チームが発表した。専門誌「ニューロサイコロジア」2月号に掲載される。バイリンガルだと認知症の発症が遅くなる理由は、今のところ不明。 　「保険証にバーコード化、10年度、全面個人カード化、厚労省」 　厚生労働省は健康保険組合などの医療保険運営者に対し、2008年度以降に健康保険証を世帯単位の紙タイプから個人単位のカード型に切り替える場合、保険証に2次元バーコードを印刷するよう義務付ける。10年度にはすべての保険証を個人単位化し、バーコードを添付させる。 　「障害者の0.39％が施設利用中止、自立支援法施行、自己負担増で」 　厚生労働省は２３日、障害者自立支援法施行による自己負担増を理由に通所・入所施設の利用をやめた障害者の割合は、調査を実施した１４府県の単純平均で０・３９％だったと発表した。同省では「極めて低い水準」としている。 大阪、埼玉、千葉など各府県が個別に調査した結果を同省がまとめたもので、最高は三重県の０・７６％、最低は宮崎県の０％だった。 　「治る早期乳がん、発見増加　Ｘ線検診普及、先進医療施設調査」 　　「超早期乳がん」と呼ばれる「非浸潤性乳管がん（ＤＣＩＳ）」と診断されて手術を受ける人が増え、乳がんの総手術件数に占める割合がこの４年間で５割増えたことが、主な医療施設へのアンケートで明らかになった。診断率がさらに上がれば死亡率減少につながるとして、専門医は検診の重要性を訴えている。 　「療養病床削減なら“介護難民”４万人、日本医師会推計」 　医療制度改革関連法に盛り込まれている、長期療養の高齢者らが入院する療養病床削減について、日本医師会は２５日、現時点で削減を断行すれば４万人近い患者が退院後に行き場のない「介護難民」となる恐れがあると分析した調査結果を公表した。退院後に入所する施設不足や在宅介護サービスの未整備などが主な理由で、同会は「早急に受け入れ体制を整備するべきだ」と指摘している。 　「後発医薬品、医師7割「信頼性に疑問」、品質や効果調査」 　後発医薬品（ジェネリック医薬品）について、日本医師会は、医師の約7割が「使用に慎重あるいは懐疑的な意見を持っている」とする調査結果を発表した。日医は「現場での信頼性が確立されているとはいえない」として厚生労働省などに問題点を訴えていくという。 　「薬価改定、19年度断念、毎年実施に慎重論、厚労省」 　厚生労働省は18日、薬価の「毎年改定」について、当初想定していた平成19年度からの導入を断念した。厚生労働相の諮問機関・中医協の意見がまとまらず、改定の前提となる9月時の取引価格調査の実施が間に合わなくなったため。ただ、厚労省は薬剤費圧縮が社会保障費抑制の切り札とみており、20年度以降の導入を目指す構え。 　「メタボリックシンドローム、検査のバラつき解消、厚労相が標準物質」 　厚生労働省は2008年4月から始めるメタボリックシンドロームに着目した検診・保健指導の義務化に対応するため、血液検査用標準物質の開発を産業技術総合研究所（産総研）に委託した。すべての検診機関で利用できる共通の判定基準を提供するのが目的。標準物質の開発により医療現場での均一な検査基盤が整う。 　「脳卒中救命、初めが勝負、短時間で見抜き搬送、救急隊員らに講習会」 　脳卒中を素早く見抜けるよう、救急隊員や医師を訓練するプログラムが、今秋から動き出す。「ｔPA」が昨秋から使われ始め、患者の命と脳機能を救うには「時間との闘い」が今まで以上にカギを握るようになったため。日本臨床救急医学会と日本神経救急学会は、現場での最初の判断が重要とし、救命士向けの訓練プログラム「脳卒中病院前救護」のガイドラインを11月につくり、出版する。 　「ワクチンで肥満防止、日米チーム、動物実験成功」 　ワクチンで体重増加を抑える動物実験に米スクリプス研究所と大阪市立大の研究チームが成功した。通常のワクチンは病原体を標的とする免疫物資を体内に生成させるが、新ワクチンで標的となるのは、エネルギー消費を抑える体内のホルモン「グレリン」。同研究所のキム・ジャンダ教授は「さらに実験を重ね、１年半後に人間を対象とした臨床試験へ入りたい」と話している。 　「生体に優しいポリ乳酸使用、注射で細胞を移植、京都工繊大など、組織再生で新手法」 　京都工芸繊維大学の木村良晴教授、国立循環器病センター研究所生体工学部の山岡哲二部長らは、ポリ乳酸など生体に優しい材料を用い、患部に細胞を注射して移植する方法を開発した。細胞を溶液に入れて患部に注射すると、体温によって10分後にはゲル状になる仕組みで、ゲルが細胞を培養する��揺りかご�≠ﾌような役割を果たす。 　「脳梗塞の悪化は炎症物質のせい、新薬に可能性」 　脳の血管が詰まる脳梗塞で、炎症物質プロスタグランジン E2（PGE2）の合成を抑えると症状が軽くなることを、佐々木泰治・北里大教授、審良静男・大阪大教授らのグループがマウスの実験で突き止めた。米科学アカデミー紀要で発表した。 　「脳内に食べて動く��腹時計�＝A米テキサス大、東京歯科大など、マウス実験で発見」 　米テキサス大学の柳沢正史教授、東京医科歯科大学の三枝理博助手らは、食べることをきっかけに機能する新しい体内時計を見いだした。マウスを使った実験では、普通なら寝ている昼間の特定の時間に食事を採らせ続けると、通常の体内時計を抑え込むような形で、新たな体内時計が24時間周期でリズムを刻むことが分かった。詳しく調べたところ、脳の奥にある視床下部野の一部（視床下部背内側核）が特定の食事をきっかけにスイッチのオン・オフを24時間周期で繰り返していたという。 　「臨床研修、36％が志望科変更、厚労省調査、激務敬遠の傾向」 　大学卒業後に診療能力を向上させるため必修化された臨床研修を終えた若手医師の3人に1人が、研修の前後で志望する診療科を変えていることが23日、厚生労働省の初めての全国調査（中間集計）で分かった。労働条件の厳しい診療科を敬遠する傾向も出ている。研修後、大学で勤務するという人はほぼ半数しかおらず、大学離れが裏付けられた格好。 　「あなたの老化度調べます、東海大学医学部付属東京病院に来月、「坑加齢ドッグ」開業」 　東海大学医学部は血管の老化度などを検査し、生活習慣の改善や食事などについてアドバイスする「坑加齢ドッグ」を医学部付属東京病院に6月20日開業する。大学病院としては全国初。検査データをもとに、動脈硬化や血液中の中性脂肪、ビタミンの摂取量、肝機能や骨粗鬆症の有無などを調べ、医師や専門化が食事、生活習慣の改善や運動トレーニング、サプリメントの適正な使用方法などをアドバイスする。 　「温めてがん病巣だけ治療、副作用減らす効果期待、大阪府立大、微小カプセル開発」 　がんができた部位を対外から温めることで、病巣だけに抗がん剤を働かせることができる微小カプセルを、大阪府立大の河野健司教授らの研究グループが開発した。抗がん剤が正常な組織も傷つけてしまう副作用を減らすことができるという。カプセルは直径100nmで、生体内にもあるリン脂質とコレステロールでできている。温度に反応しやすい高分子を表面に組み込み、40度以上で壊れるようにした。 　「ニコチンパッチ、医療保険対象に、自己負担3割、今月から」 　中央社会保険医療協議会（中医協）は、たばこの禁断症状を緩和するはり薬「ニコチンパッチ」を医療保険の適用対象とすることを了承した。6月以降、医師の処方箋を元に購入する場合、自己負担は3割ですむ。ただ一部の委員からは「喫煙は個人の好みの問題だ。その治療に保険を使うのはおかしい」などの指摘があり、2年後に効果などを改めて検証する。 　「操作仕様バラバラ、「心停止蘇生」除細動器、いざという時、心配」 　心停止の蘇生の切り札として自動体外式除細動器（AED）が公共施設や駅などへ設置されつつあるが、色も外観も操作ボタンの位置もばらばらの３社の製品が混在していることが分かった。一般の人でも使えるように各種団体が講習会を開いているが、「いざという時に知らない機器だとちゅうちょする」と不安の声が上がっている。 　「介護サービス利用、月317万人、5年で72％増、16年度」 　厚生労働省は、平成16年度の介護保険事業報告をまとめた。サービス利用者数（１ヶ月平均）は前年度比30万人増の317万人で、制度が発足した12年度から5年間で72％増加した。一方、65歳以上の一人当たりの年間費用は全国平均で約22万円。都道府県別では最高の徳島県（約28万8000円）と最低の埼玉県（約17万1000円）で約1.7倍の格差が付いている実態も浮き彫りになった。 　「ビタミンCが老化防ぐ？不足のマウス、老化4倍加速、東京医歯大などチーム」 　ビタミンCが不足したマウスは通常のマウスに比べ、4倍以上老化が速く進むことを東京医科歯科大と東京都老人総合研究所などの研究チームが突き止めた。「ビタミンCが、老化の予防に有効である可能性が高まった」としている。アメリカ科学アカデミー紀要の電子版に発表した。 　「喫煙習慣ある妊婦の出産、低体重児リスク2.2倍、国立保険医療科学院が研究」 　喫煙習慣のある妊婦は喫煙しない妊婦に比べ、低体重児（2500ｇ未満）が生まれるリスクが2.2倍になることが国立保険医療科学院の滝本秀美・母子保健室長らの研究で分かった。低体重児は糖尿病などの生活習慣病にかかりやすくなるという研究結果もあり、滝本さんは「妊婦の年齢や生活習慣に合わせた、きめ細かい個別指導が必要」と指摘している 　「夜更かしで視力ダウン　午前０時以降の就寝に子供注意」 　夜更かしの子供ほど、視力不良の割合が高い−と桃山学院大学の高橋ひとみ教授が、大阪府内の小学生を対象に子供の就寝時刻と視力の関連について調査を行ったところ、こんな傾向が明らかになった。高橋教授は「脳の機能回復には、必要な睡眠量があり、睡眠習慣の乱れは、脳の発育に影響を及ぼすとともに、脳が深く関与する眼への影響も大きい。今回の調査で就寝時刻が視力不良に大きく関与していることが実証された」と話している。 　「料理すると「脳力」アップ、頭部の血流良好に」 　料理をすることを習慣づけると、前頭部の血流が良くなり、判断したり計画を立てたりする脳機能が向上することを、東北大学の川島隆太教授と大阪ガスの共同研究チームが実証した。前頭前野は人間の知的活動の中心で、、この機能を保つことが認知症（痴呆症）予防に重要とされる。このため、研究チームは今回の実証が予防に繋がる可能性もあるとしている。 　「キダチアロエ取り過ぎ注意、おなかゆるくなる恐れも」 　アロエの１種「キダチアロエ」には、腸の働きを活発にする成分「パルパロイン」が多くふくまれる。このためキダチアロエを加工した錠剤や飲料などの健康食品を取り過ぎると「おなかがゆるい」状態になる恐れがあることが国民生活センターの調査で分かった。「少量から試して様子をみるようにしてほしい」と注意を呼びかけている。 　「超未熟児、発達障害が増加、厚生労働省調査」 　体重１０００ｇ未満で生まれた超低出生体重児（超未熟児）の心身の発達障害が増えていることが、厚生労働省研究班の全国調査で分かり、日本周産期・新生児医学会で発表された。研究班の上谷良行・兵庫県こども病院総合診療科部長は「不妊治療による多胎妊娠の増加や、医療の進歩で体重が極めて少ない子供が救命できるようになったことが影響しているのではないか」と話している。
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